粗利・粗利率とは？計算式から利益改善のヒントまで徹底解説

企業経営において利益は重要な指標ですが、その種類は実にさまざまです。特に粗利（粗利益）は、ビジネスの収益性を図る上で最も基本的な指標として知られています。しかし、「粗利率の計算方法が分からない」「粗利と営業利益の違いが分からない」といった疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、粗利や粗利率の基礎知識から計算方法、さらには他の利益指標との違いまで分かりやすく解説します。

粗利とは？基本的な意味と計算方法

粗利とは、どのようなものなのでしょうか。ここでは、企業の基本的な収益力を示す粗利について、その定義や計算方法といった基礎知識を解説します。まずは、企業分析に活用される粗利について、基本から確認してみましょう。

粗利の定義

粗利は商品またはサービスの販売時に得た利益のことで、読み方は「あらり」です。企業全体の年間の粗利は、損益計算書上では「売上総利益」として計上されます。この数値は、企業が本業で得られる基本的な利益を示す重要な指標のひとつです。

粗利の具体的な計算方法

粗利は、売上高から売上原価を引いて求めます。

粗利（売上総利益）＝売上高－売上原価

小売業を例に、粗利の具体的な計算方法を見てみましょう。原価1,000円の商品を1,500円で販売する場合、1個あたりの粗利は500円となります。これを300個販売すると、総粗利は15万円です。

製造業と小売業では、原価の計算方法に違いがあります。製造業では人件費を含む「製造原価」を使用しますが、小売業の場合、人件費は「販売費」として扱われるため粗利の計算には含まれません。

粗利率の定義と計算式

企業経営においては、粗利率も重要な指標のひとつといえます。売上高に対する粗利の割合を示すこの指標は、経営効率を判断する上で欠かせません。以下では、粗利率の基本的な概念と計算方法について、実例を交えながら説明していきます。

粗利率とは

粗利率は、売上高に対する粗利の割合を示す経営指標です。粗利益率、売上高総利益率とも呼ばれ、企業が商品やサービスを提供する過程での収益性を測るバロメーターとして活用されています。

粗利率は、業種によって適切な水準が大きく異なる特徴があります。これは、各業界の特性や商品の付加価値、市場競争の状況などが影響するためです。

粗利率を求める計算式

粗利率は、以下の計算式で求められます。

粗利率（％） = 粗利（売上総利益）÷売上高×100

具体的な例で説明すると、800円のラーメンの原価が500円の場合、粗利は300円です。この場合の粗利率は、37.5％（300円÷800円×100）と算出できます。

なお、粗利率はただ単に高ければ良いというわけではありません。店舗の家賃や人件費などの経費を考慮せずに判断すると、実際の収益性を見誤る可能性があるため注意が必要です。

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粗利と他の利益との違い

企業活動における利益指標には、粗利以外にもいくつかの種類があり、それぞれが異なる観点から企業の収益性を評価します。各指標の違いを理解することで、より正確な経営判断が可能になるでしょう。以下に営業利益、経常利益、税引前当期利益、当期純利益の計算式と特徴をまとめました。

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粗利や粗利率から読み取れること

粗利や粗利率は、算出するだけでは経営に生かせません。以下では、数値から読み取れる主な情報として、会社の利益、売上原価の妥当性、商品の価値について具体的に紹介します。算出した数値を適切に分析し活用していきましょう。

会社の利益

粗利から、企業の製品やサービスの販売による直接的な利益を把握できます。粗利は、売上高から売上原価を差し引いた金額です。そのため、その商品を販売することで得た利益を確認できます。

ただし、粗利だけで企業の最終的な利益の判断はできません。なぜなら、人件費や家賃などの固定費、また営業外収益や営業外費用などが反映されていないためです。より正確な企業の収益状況を把握するには、他の指標も併せて総合的に分析することが求められます。

売上原価の妥当性

粗利は、売上原価が妥当かどうかの判断にも活用可能です。粗利や粗利率が高い水準にあることは、その企業が原価を効果的に抑制できていることを示します。同業他社と比較して粗利率が低い場合は、原価が高すぎる可能性があるため、対策を検討する必要があるでしょう。

商品の価値

粗利は、製品やサービスに付加された価値を測る指標でもあります。もし粗利を十分に確保できていない場合、その製品は原価以上の価値を市場に提供できていないことを意味するでしょう。どれほど粗利を上乗せできるかは、付加できる価値によって変わります。

商品の価値を上げるには、商品の品質向上、独自のブランド構築、顧客サービスの充実などを通じて、より高い付加価値を生み出すことが求められるといえるでしょう。

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粗利の活用法

粗利をさまざまな角度から分析・活用することで、経営改善のヒントを見いだせるでしょう。ここでは、粗利を営業利益と比較する方法や、同業他社との比較分析について解説します。粗利を効果的に活用することで、より深い経営分析ができるようになり、具体的な改善策を導き出すことが可能です。

営業利益と比較してみる

粗利は営業利益と比較することで、経営状況の深い分析が可能です。粗利が高いにもかかわらず営業利益が低い場合、販売費および一般管理費の支出が過大である可能性を示唆します。

業種により適正値は異なりますが、販売費および一般管理費の使用状況を把握することで、どの経費項目に改善の余地があるか見極められるでしょう。判断する際には、過去の実績推移と照らし合わせることも重要です。

他社と比較してみる

粗利や粗利率は自社内の他データとの比較や分析だけに役立つわけではありません。他社と比較してみるのもおすすめです。

同じ業種の企業の平均粗利率と自社の数値を比べることで、経営状況を客観的に分析できるとともに、現在の立ち位置を正確に把握できるでしょう。ただし、業種によって適切な粗利率は大きく異なるため、比較対象は慎重に選ぶ必要があります。

例えば、規模や取扱商品が近いライバル企業と比較することで、自社の経営状況をより深く理解できます。業界平均を大きく下回っている場合は、原価管理や価格設定に課題がある可能性があり、改善の余地を見いだすきっかけとなり得るでしょう。

粗利を改善する具体的な方法

粗利の改善には、仕入原価の削減、販売価格の見直し、業務工程の最適化という3つの主要なアプローチがあります。これらの方法を適切に組み合わせることで、より効果的な利益改善が実現できるでしょう。以下では、これら3つのアプローチについて、具体的な実施方法と期待される効果を詳しく解説します。

仕入原価の削減

業種によっても異なりますが、一般的に製品の材料費は原価の4割~6割を占めるといわれています。材料費の割合が大きい場合、まずは使用している原料の種類や費用を見直すことから始めましょう。

より安価な代替材料の検討や、発注頻度の見直しも効果的です。発注量をまとめることで価格交渉を有利に進められ、量に応じた割引を受けられる可能性もあります。仕入先の見直しも検討に値するでしょう。

ただし、原価削減を追求するあまり、品質の低下を招いては本末転倒です。顧客満足度を維持しながら、適切な原価管理を行うことが、持続可能な事業運営には欠かせません。

販売価格の見直し

販売価格の適切な設定も、粗利を改善する重要な手法です。価格設定の際は、市場価格との比較や顧客ニーズの分析が欠かせません。近年では、AIを活用したダイナミックプライシングにより、需要や市場動向に応じて柔軟に価格を調整する手法も広がっています。端数価格の設定や複数価格帯の用意など、戦略的な価格設定も検討するとよいでしょう。

業務工程の最適化

粗利を向上させる重要な戦略として、業務工程の最適化があります。製造プロセスや販売オペレーションの改善により、無駄な作業を削減し、生産性を高められます。例えば、工場のレイアウト変更による動線の効率化や、デジタルツールの導入による在庫管理の自動化などが効果的です。

また、ITシステムを活用した発注・在庫管理の最適化や、従業員教育による作業効率の向上も、原価削減に貢献します。これらの取り組みにより、人的ミスの防止や作業時間の短縮が実現でき、結果として粗利の改善が期待できるでしょう。

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まとめ

粗利は売上総利益のことで、売上高から売上原価を差し引いて算出します。粗利や粗利率は企業経営の根幹を支える重要な指標のひとつです。経営利益や同業他社の数値と比較するなど、効果的に活用することで、経営判断に役立てましょう。

部門別の粗利率の確認や予算と実績の比較分析には、データの収集や加工に多大な労力が必要です。また、手作業での集計は人的ミスのリスクも伴います。こうした課題を解決するのが、予実管理システム「ヨジツティクス」です。部門別の予算執行管理やリアルタイムでの数値把握にぜひお役立てください。