従業員エンゲージメントを測定するには？ 調査・サーベイ

従業員エンゲージメントを測定すると、いったいどのような効果が得られるのでしょうか。ここではエンゲージメントの測定方法や測定の注意点などについて、解説します。

１．エンゲージメントの測定によって得られる効果

エンゲージメントと業績の間には、強い相互関係があると、さまざまな調査にて実証されています。企業が継続的な成長を続けるには、従業員満足度だけでなくエンゲージメントを向上させなければなりません。

そこで必要なのが、自社の課題や状況を正しく理解するための従業員サーベイ。調査を通じて会社の方向性を明文化し、従業員パフォーマンスの最大化を目指します。

２．従業員エンゲージメントの測定方法

従業員エンゲージメントは、愛着や信頼を表す概念です。業績や成果のようにはっきりと目に見える数値ではないため、次の方法を用いて測定します。

• 従業員エンゲージメントサーベイ（センサスとも呼ばれる）
• 従業員パルスサーベイ

従業員エンゲージメントサーベイと従業員パルスサーベイの違い

• 従業員エンゲージメントサーベイ（センサス）：1年に1度程度の長い間隔で多くの質問を行い、多角的な視点で課題の根本を抽出する調査のこと。
• 従業員パルスサーベイ：週次や日次などの高い頻度で小規模な調査を行う。課題の原因を精緻に把握したり、時系列による変化を調査したりするのに適した方法

エンゲージメント測定におけるパルスサーベイのメリット

パルスサーベイのメリットは、次の3つです。

1. 短期的な傾向や時系列での変化が把握しやすい
2. 回答者の負担が少ないため、回答率が高い
3. 集計にかかる負担が少ない

ITの進化に伴い、パルスサーベイの実施を補助するツールも多数リリースされています。

３．エンゲージメント測定の仕組み化の流れ

エンゲージメントサーベイを活用すると、組織と個人の状況を明らかにしたり、総合的な視点で2つの影響関係を見える化したりできます。組織全体での実施はもちろん、ひとつの営業所やチーム単位、管理者層など特定の階層に対しても実施できるのです。

エンゲージメント測定の全体的な仕組みとは、実現したい未来志向に合わせてプロセスをデザインすることといえます。

４．エンゲージメントを測定する上での注意点

エンゲージメントの測定は、1度実施すれば完了というわけではありません。定期的に分析し、改善を加えながらエンゲージメントサーベイそのものの精度を高めていく必要があるのです。

ここでは以下3つの視点から、エンゲージメントを測定する上での注意点について見ていきましょう。

1. 社員との信頼関係を構築する
2. 回答する社員の負荷に配慮する
3. 変革の主役は人である

①社員との信頼関係を構築する

はじめに、従業員との信頼関係を構築しておきましょう。エンゲージメントを測定する際、多くの従業員から率直な回答を得る必要があります。

しかし従業員が「回答内容によっては不当な扱いを受けるかもしれない」「回答したところでどうせ何も変わらない」といった気持ちを抱いていては、率直な回答は得にくいです。

②回答する社員の負荷に配慮する

エンゲージメントを測定する側は、どうしても数多くの質問をしたくなります。しかし設問数を増やし、従業員の負荷を大きくすると、回答率の低下につながるのです。測定する際は、回答する従業員の負荷が必要以上に増えないよう配慮しましょう。

③変革の主役は人である

人事を医者、現場を患者に例えるならば、エンゲージメントサーベイは体温計やレントゲンなどのツールといえます。変革の主役はあくまでも「人」。どれだけ優れたサーベイでも基本、現状を測定する測定器でしかない点を念頭に置いておきましょう。

５．エンゲージメント測定に関する企業事例

「この施策を実施さえすれば、どの企業でも必ずエンゲージメントが向上する」といった万能的な取り組みは、残念ながら存在しません。さまざまな企業が自社の課題や状況に合わせた取り組みを模索、実施しているのです。

ここではエンゲージメント測定に関する企業の実例を、紹介しましょう。

アディダス

世界的なスポーツブランドとして知られるアディダス社で実施しているのは、エンゲージメントの測定に「People Pulse」というプログラムです。始まりは、顧客体験のフィードバックが多数の店舗に分散している従業員まで浸透していなかった点にあります。

月次配信の質問は、オープンテキストと10段階のレベルから選択する構成。モバイルを活用すればたったの5分で回答できるのです。即時に集計結果を確認できるため、「企業は従業員の意見を尊重している」という信頼を確立できるようになりました。

ユニリーバ

消費財のグローバル企業、ユニリーバでは、簡易的なデバイスを出口に設置してエンゲージメントを測定しています。

従業員は退社時に「今日はどうだったか？」という問いに「ポジティブ・ネガティブ」を選択するだけ。回答にかかる負荷が下がったため、継続的に調査できるようになりました。

また回答結果は、即時に各種デバイスで参照できます。日々のフィードバックがタイムリーに分かるため、時機を捉えた組織のかじ取りができるようになったのです。