フリーライダー社員とは?【組織への悪影響】特徴、対策

フリーライダー社員とは、仕事や責任を他人へ押し付けて、努力せずに報酬を得る社員のこと。ここではフリーライダー社員が組織におよぼす悪影響や対策などを解説します。

1.フリーライダー社員とは?

フリーライダー社員とは、給料に見合った仕事をせず、他人に責任を押し付けたり、他人の成果を不正に享受したりする社員のこと。いわゆる給料泥棒のような社員を指し、組織の公平性や生産性を低下させる存在として問題視されています。

フリーライダー(Free Rider)は経済学や社会学などで使われる言葉で、「対価を負わずに利益だけを受ける者」「不労所得を得る者」「交通機関に無銭乗車する者」などを指しています。

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2.フリーライダー社員の特徴

フリーライダー社員には、「仕事への責任感が低い」「他人の成果を横取りする」などの共通の特徴があります。ここでは7つの特徴を説明しましょう。

仕事への責任感が低下

仕事に対する責任感が低い傾向にあり、自分にとって不都合な状況を避ける行動が見られます。たとえば自分のミスを他人に転嫁したり、ミスに気づいても手をつけずに放置したりするなど。一方で他人のミスに対しては、過度に責任を追及する場合があります。

また与えられた仕事に真摯に取り組まず、十分な成果を挙げず形だけで終了する特徴も、多くのフリーライダーに該当します。

業務スピードが低下

故意的に業務に時間をかけて遅らせている社員は、フリーライダー社員かもしれません。

個々のスキルやモチベーションなどによって、業務にかかる時間に差が生じるのは自然なことです。しかしフリーライダー社員の場合は、やる気がなくて業務に時間がかかっている、または故意に時間をかけている可能性があります。無駄な残業時間が発生している恐れがあるため、早期な対策が必要です。

自分の仕事を他人へ依頼

ほかの社員に調べものをさせたりアイディアを創出させたりして、面倒な業務を他人へ押しつける傾向もあります。自分でやらないため、フリーライダー社員の成長が遅滞し、生産性の低下が起こりやすくなります。

このようなフリーライダー社員は、相手に責められない程度に仕事を振るなど狡猾に立ち回ることも多いため、発覚が遅れるケースも少なくありません。

仕事に対して批判的な見解

自分に課せられそうな仕事に対して批判的な態度をとることがあります。自分が負うべき面倒な仕事や責任から逃れて、自分の作業を減らしたい一心で仕事の内容を批判するのです。

そのため組織に貢献したり建設的な意見を発言したりすることも少なく、自分が怠けることを目的とした実質的な内容がない意見を述べる傾向にあります。

態度が横柄

自分をアピールするため、部下や後輩など下の立場にある人へ横柄な態度を取る傾向も見られます。

部下や後輩の指導や仕事のフォローは一切行わず、さまざまな口実を述べて自分の仕事を手伝わせたり、押しつけたりしているでしょう。口では立派なことを言うものの自分ではやらないため、部下や後輩からの人望を得るのが難しくなります。

他人の成果を横取り

自己顕示欲が強く、楽をして認められたいという意識が高いため、他者の成果を横取りすることもあります。

部下や後輩に押し付けた仕事やチームで取り組んだ仕事が成果を出しそうになると、あたかも自分の力で達成したかのように振る舞ってアピールします。そのため周囲からの信頼を得られず、人間関係の悪化を招く恐れもあるのです。

自分の能力を過信

自分の能力を過信して、根拠なく「自分は有能である」「組織に必要な人材である」と思い込む傾向にあります。

そのため業務で期待した成果が上がらず周囲から評価されなかったときは、内省することなくほかの社員に原因があると考えがちです。チームのメンバーや部下、後輩などを激しく責め立てることも多く、職場環境の悪化を招きかねません。

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3.フリーライダー社員が組織やチームに与える悪影響

フリーライダー社員の存在は、組織やチームにさまざまな悪影響をもたらします。ここでは5つの例をご紹介しましょう。

チームのモチベーションが低下

他人に仕事を押し付けて得をするフリーライダーを見た社員が「真面目に働くのは馬鹿らしい」と感じる恐れもあります。またフリーライダーが仕事を怠けるとほかの社員の負担が増すため、不合理や不公平に感じてモチベーションが下がってしまう社員も現れるでしょう。

いずれにしても組織やチーム全体のモチベーションを低下させる要因となります。

人間関係が悪化

負担を負わず給料を得るフリーライダーの存在は、組織やチーム内の人間関係を悪化させる可能性があります。フリーライダーに仕事を押し付けられたり、成果を横取りされたりした本人はもちろん、それを周囲で見ているほかの社員も不満を感じるからです。

チーム内の人間関係が悪化してコミュニケーションが希薄になると、生産性の低下を招く恐れもあります。

ほかの従業員がフリーライダー化

組織内にフリーライダー社員が存在すると、ほかの多くの社員が同じような行動を取る恐れもあります。真面目に働くよりも楽をして報酬を得られるならば、フリーライダー社員になったほうが得だと考えた社員がフリーライダー化するかもしれません。

フリーライダー社員が増えるほど作業効率が低下し、最悪の場合は企業存続の危機にまで至る可能性があります。

優秀な人材が離職

優秀な人ほどフリーライダー社員に仕事を押しつけられやすいため、優秀な人材が組織を離れてしまう可能性があります。フリーライダー社員本人への不満はもとより、フリーライダー社員に対して何の対策もしない上司や経営陣に失望し、見切りをつけて転職してしまうかもしれません。

優秀な人材の喪失は生産性の低下や人材育成の停滞などにつながるため、企業にも大きな損害を与えてしまうでしょう。

組織の成長や発展を阻害

フリーライダー社員を放置すると、企業の成長や発展を阻害します。上述したように、フリーライダーが存在すると組織全体のモチベーションの低下や人間関係の悪化、優秀な人材の流出などを引き起こし、生産性を著しく低下させるからです。

さらにフリーライダーを放置すれば、彼らが組織をマネジメントする立場に昇進する可能性も考えられます。職位に見合った能力やスキルを持たないフリーライダーには正しい意思決定ができず、組織が深刻な機能不全に陥るリスクがあるのです。

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4.フリーライダー社員が生まれる原因

フリーライダー社員は、主に以下の3つが原因で発生します。それぞれの原因について詳しく説明しましょう。

  1. 終身雇用と雇用保護規制
  2. 過剰雇用
  3. 不明瞭な評価基準

①終身雇用と雇用保護規制

終身雇用制度や雇用保護規制によって、多くの企業で正規社員の終身雇用が保障されてきました。終身雇用制を採用する企業の多くは、年功序列にもとづいた昇進や昇給が行われており、社員の自主的なスキル向上の必要性はありません。

このような環境から、「努力しなくても給料はもらえるし、うまく立ち回れば昇給や昇進も可能」と考えるフリーライダーが現れたと考えられています。

②過剰雇用

実際に必要となる社員数よりも多くの人数を雇用している企業では、余剰の社員である「雇用保蔵者」が生じます。この雇用保蔵者がフリーライダー社員となっている可能性があるのです。

雇用保蔵者には定年後に再雇用した社員や、将来の事業拡大に備えて採用した社員などが含まれ、そのなかには主要な業務を与えていないケースも見られます。そのような状況で仕事へのモチベーションが低下した社員がフリーライダー化することもあるのです。

③不明瞭な評価基準

フリーライダー社員が生まれる原因のひとつに、評価基準の不明瞭さが挙げられます。フリーライダーが仕事を怠けたり手を抜いたりする理由に、「頑張ってよい成果をあげても評価が変わらないなら、努力しない方が得策だ」という考えがあるからです。

またほかの社員も評価に不満を持っている可能性があるため、いずれにしても早期に評価基準を見直す必要があります。

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5.フリーライダー社員対策

フリーライダー社員の問題は、早期に対策すべき重要なテーマです。ここでは企業ができるフリーライダー社員対策の具体例を6つご紹介します。

業務内容の可視化

社員のフリーライダー化を防ぐには、業務内容を可視化して仕事を怠けられない環境を整えることが有効です。

たとえば作業日報をデジタル化して、社内で共有できるようにすると全員の一日の業務内容が明確になり、各社員の作業効率や結果などが明確化します。フリーライダーも仕事をせざるを得ない状況を作り出せるのです。

貢献度に応じた評価制度の整備

フリーライダー社員は他人の成果を横取りしてよい評価を得ることがあるため、結果だけでなく貢献度、プロセス、個人の能力などをもとに総合的に評価する仕組みを構築しましょう。360度評価など他社の評価も考慮する手法を取り入れるのも有効です。

すべての評価基準を明確化して社内で共有すると、やる気のある社員の成長を促す効果も期待できます。

自律的なキャリア形成の推進

メンバーシップ型雇用を採用している企業では、「自分でキャリア形成を進める」という意識を社員に浸透させると、フリーライダー社員の削減につながります。「人に仕事をつける」メンバーシップ型雇用ではスキルやキャリアに対する意欲が下がり、フリーライダー社員を生む可能性があるからです。

フリーライダー社員が労働市場において価値が低いと分かれば、フリーライダー社員も自律的にキャリア形成へ取り組み、仕事へのモチベーションなどが向上する可能性があります。

採用方法の再検討

フリーライダー社員の発生を防ぐためには、企業の採用方法を再検討することが重要です。年功序列、終身雇用制度、新卒一括採用、メンバーシップ型雇用といった日本企業での雇用スタイルでは専門性を高めにくいため、社員が高度なスキルを習得しにくくなり、活躍の場を得られずフリーライダー化することがあります。

中途採用やジョブ型雇用などを活用し、優秀な人材を確保できたら活躍のチャンスを与えましょう。

定期的な面談の実施

社員が直属の上司と定期的に1on1ミーティングを行う機会を設けることで、フリーライダー化の兆しを早期に抑制できます。個々の社員の課題に取り組む姿勢やプロセス、モチベーションなどを上司が把握すれば、フリーライダー予備軍を事前に見極めて適切に指導できるからです。

また真剣に業務に取り組んでいる社員にとっても、自分の成果を上司に正確に認識してもらえるため、フリーライダーによる手柄の横取りを防ぎ、安心して働けるようになります。

人材教育の強化

フリーライダー社員やフリーライダー予備軍には、研修などを行い教育の機会を増やすことが重要です。足りないスキルを補うと、業務へのやる気を引き出して成長を促し、フリーライダー化を抑制できます。

教育にはテクニカルスキルだけでなく、ヒューマンスキルを高める研修も取り入れると、個人はもとより組織全体の活性化にもつながるでしょう。


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