PROGRAM

• KEYNOTE

  登壇者石川 善樹 氏

  働く個人の持続的な成長なくして、企業価値向上はありえません。つまり個人の能力を最大化するため、一人ひとりが心身、そして社会的にも良好な状態「Well-being」である必要があります。
  では「Well-being」であれば企業の将来価値は本当に高まるのか。ケアすべきポイントはどこなのか。人的資本時代の「Well-being」の実践について、有識者の思考から時代を先読みします。

  トークテーマ

  1.なぜ企業価値が高まる？ 人的資本経営と個人のWell-beingの関係性

  2.個人のWell-beingをどう可視化するべきか

  3.個人のWell-beingを高めるための工夫とは

  ※トークテーマは予告なく変更する可能性があります。

  SPEAKER

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    石川 善樹氏公益財団法人Well-being for Planet Earth代表理事

    1981年、広島県生まれ。東京大学医学部健康科学科卒業、ハーバード大学公衆衛生大学院修了後、自治医科大学で博士（医学）取得。公益財団法人Well-being for Planet Earth代表理事。「人がよく生きる（Good Life）とは何か」をテーマとして、企業や大学と学際的研究を行う。専門分野は、予防医学、行動科学、計算創造学、概念進化論など。近著に、『フルライフ』（NewsPicks パブリッシング）、『考え続ける力』（ちくま新書）など。

• TALK SESSION1

  登壇者守島 基博 氏　モデレーター佐藤 寛之

  大企業の「ジョブ型雇用」導入が話題になるなど、さまざまな企業で、“個”の成長を目的とした人事制度や組織の変革が行われています。しかし、そこで働く個人の“Will”を反映し、適切な能力開発が行われなければ、制度は形骸化してしまいます。制度の形骸化を阻み、“個”の成長を円滑にするためのヒントを人的資本経営の理想像とあわせてご紹介します。

  トークテーマ

  1.人的資本経営において働く個人の成長はなぜ重要とされているのか

  2.個を自律させるための仕組みとは。データの必要性とは

  3.システムを形骸化させず浸透させるため人事が担うべき役割とは

  4.次世代人事が“働く人“の心に寄り添うべき理由

  ※トークテーマは予告なく変更する可能性があります。

  SPEAKER

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    守島 基博氏学習院大学 経済学部経営学科教授・一橋大学名誉教授

    専門は人材マネジメント論。イリノイ大学産業労使関係研究所博士課程修了(Ph.D.)。サイモン・フレーザー大学経営学部Assistant Professor、慶應義塾大学総合政策学部助教授、同大大学院経営管理研究科教授、一橋大学大学院商学研究科教授を経て、2017年より現職。厚生労働省労働政策審議会委員などを兼任。2020年より一橋大学名誉教授。著書に『人材マネジメント入門』『人材の複雑方程式』『人事と法の対話』『全員戦力化 戦略人材不足と組織力開発』などがある。

• TALK SESSION2

  登壇者栢原 紫野 氏　モデレーター佐藤 寛之

  「人事戦略」を進める上でのボトルネックの一つが、現場への浸透です。「人事戦略」の“必要性”は理解してもらえても、最前線で働く従業員の“行動”を変えることは容易ではありません。
  現場の行動を変えてきた人事の実践者はどのようにアクションし、経営から現場まで1本の軸が通った強い組織をつくったのか。失敗談も交えてご紹介します。

  トークテーマ

  1.味の素が掲げる「経営戦略」に沿った「人事戦略」

  2.地に足のついた「エンゲージメントサーベイ」の捉え方

  3.個人の成長を後押しする人事システムの具体例

  ※トークテーマは予告なく変更する可能性があります。

  SPEAKER

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    栢原 紫野氏味の素株式会社　執行役　ダイバーシティ・人財担当

    神奈川県生まれ。1990年4月味の素㈱に入社。東京支社、味の素冷凍食品㈱出向、味の素 ㈱人事部・九州事業所・食品統括部、東京支社次長、2018年広報部長、2020年九州支社長を経て、2023年4月より執行役 ダイバーシティ・人財担当。現在に至る。

• MODERATOR

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    佐藤 寛之株式会社カオナビ 代表取締役社長 Co-CEO

    2003年に新卒2期生としてリンクアンドモチベーションに入社し、大手企業向け組織変革コンサルティング部門に配属。営業及び営業マネジャーとして新規クライアント開拓業務に従事。2008年にシンプレクスに転職し、人材開発グループ責任者として、急成長ベンチャーでの人事業務に従事。2011年にカオナビを共同創業。2022年に共同CEO制を採用し、代表取締役社長 Co-CEO就任。